ＪＡ普通作振興協議会とＪＡが６月２９日、大豆増収へ向け「大豆生産振興大会」を八女市で開きました。
近年、ＪＡ管内の大豆は、天候不順による播種遅れや生育不良などの理由により減収傾向にあり、早急な増収対策が求められています。同協議会やＪＡは、需要に応じた作付けのもと、早急な対策を実施することで生産者の農業所得を増大し、経営安定を図ります。
大会には、生産者をはじめＪＡ、行政などの関係機関の職員ら約１２０人が出席。増収対策として、早期の播種、土壌改良資材や基肥の施用、適期防除の実施、排水対策の徹底などを再確認しました。
ＪＡでは、現在約５２１ｈａ規模の大豆を栽培しています。また、高品質な大豆の安定供給を目指すため、「大豆共同乾燥調製施設」を筑後市に建設しました。
山口和美大豆生産協議会会長は「大豆の収量は、『どれだけ手をかけたか』と『適期作業』で差が出る。消費者や実需者から国産大豆を求める声もあるので、生産者や関係機関が一体となって、大豆での経営安定を実現していきたい」と話していました。